容器選定のエビデンス

海外情勢の悪化や環境問題、自然災害、未知のウィルス等により、医療機関での要備蓄品目は多岐にわたります。
飲料水や非常食、ライフラインの確保だけでなく、医療機器・医薬品等、様々な備えが必須です。　
更に医療機関では、【感染性廃棄物】の対策も極めて重要となります。
【排出者責任】が問われる昨今、感染性廃棄物の滞りによる二次感染を防ぐために、高密閉容器を使用することは大いに有効な手段です。
しかし、災害の発生や新型ウィルスの蔓延等により、容器の確保すら難しい状況が起こったとしたら。

当社は国内のリーディングカンパニーである【三甲株式会社】を選びました。
感染性廃棄物専用処理容器として三甲グループの天昇電気工業株式会社製ミッペールを推奨しております。
公益財団法人 日本産業廃棄物処理振興センターの認定容器であり、現在販売されている容器では最上位クラスの安全性・対貫通性・高密閉性を誇っております。
三甲グループでは、デリバリーも国内26ヶ所の工場により、非常事態が発生しても被害を最小限に食い止めるよう日々対策を怠りません。
（国内製造のため、輸入等で滞る心配もありません。）

適切な容器選定によりコストも追求

感染性廃棄物は性状・排出場所によって、それぞれ適切な容器の選定が必要です。
感染性固形物しか排出されない医療現場であれば、専用段ボールを使用することにより、コスト削減を図ることも可能です。
ただし、そこに至るまでには確実なエビデンスが必須となります。
例えば緊急外来室。ここは『治療・検査等に使用されたもの』（令和4年6月 環境省　感染性廃棄物処理マニュアルより抜粋）は全て感染性廃棄物として排出しなければなりません。
緊急外来室等に於いては、分別にも注意が必要です。
容器の選定一つ取っても全てに於いて【エビデンス】が必須となります。
削減できるコストは徹底的に削減し、リスクの高いエリア等ではリスク削減を優先させる。
安全性を担保しつつ、感染性廃棄物のトータルコストの削減を目指すなら、ICサポートへご相談ください。
エビデンスに基づいた 容器選定→デリバリー→感染性廃棄物収集運搬→焼却等の一次処理→最終処分 に至るまで、全てにお応え致します。
ICサポートにお任せください。